テレワークの課題を感じていませんか？昨今注目されている「ハイブリッドワーク」は、効率とつながりを両立できる新しい働き方です。今回は、導入メリットや成功事例・実践のポイントを詳しく解説します。

テレワークのデメリットを補う「ハイブリッドワーク」とは

ハイブリッドワークとは、従来のオフィス勤務とテレワークを状況に応じて使い分け、それぞれの長所を最大限に活かす新しい働き方です。

テレワークの普及により働く場所の自由度は高まりましたが、コミュニケーション不足や従業員の孤立感、マネジメントの困難さといった課題が明らかになりました。

ハイブリッドワークは、テレワークのデメリットを補うために、対面による円滑なコミュニケーションとリモートによる効率性を同時に実現する手法として注目されています。

例えば、チームミーティングや重要な打ち合わせはオフィスで行い、集中を要する個人作業は在宅で実施するといった使い分けが可能です。

社員の働く環境や業務内容に応じて勤務形態を選べるハイブリッドワークは、今後の主流となる可能性が高いワークスタイルといえます。

ハイブリッドワークのメリット

ハイブリッドワークには、従業員にとっても企業にとっても多くのメリットがあります。ここでは、主に3つのメリットを詳しく解説します。

従業員エンゲージメント向上が期待できる

ハイブリッドワークは、従業員の働きやすさを高め、エンゲージメント（自発的な貢献意欲）の向上が期待できます。

働く場所を自分で選べることで、「自分の事情を理解してくれる会社だ」と感じやすくなり、従業員の会社に対する信頼と満足度を高めるからです。

例えば、家庭の都合に合わせて在宅勤務を選べることで、生活と仕事のバランスがとりやすくなり、精神的な安定にもつながります。
従業員の組織に対する信頼や親近感を高めることで、自発的な働く意欲を引き出す効果があります。

人材採用につなげられる

働く場所や時間をフレキシブルに対応できる環境は、求職者にとって魅力的に映ります。

特にZ世代や子育て中の人材は、ワークライフバランスを重視する傾向が強く、ハイブリッドワークを導入している企業は選ばれやすいのです。

実際、転職サービスdodaが2024年8月に実施した調査によると、32.8％が「ハイブリッドワークを希望」と回答し、「フルリモート」の13.1％を大きく上回る結果となりました。

従業員にとって多様な働き方を提供することで、優秀な人材の採用や定着にプラスの影響を与える可能性があります。

出典：転職サービスdoda「どんな場所で働きたい？求人はあるの？リモートワーク（ハイブリッドワーク・フルリモート）の実態調査」

業務効率アップを図れる

ハイブリッドワークを導入することで、従業員は業務内容や目的に合わせて最適な環境を選べるため、業務効率の向上が図れます。

例えば、集中して資料作成や分析作業に取り組みたいときは、自宅や個室ブースのあるコワーキングスペースで周囲に邪魔されずに作業を進めることが可能です。

業務内容に合わせて働く場所を選択できることで、時間のロスやストレスを抑えつつ効率的に仕事を進められます。

結果として、従業員一人ひとりのパフォーマンスを最大限に引き出し、生産性向上を後押しします。

ハイブリッドワーク導入時の課題と対処法

ハイブリッドワークを成功させるには、いくつかの課題への対応が欠かせません。

ここでは、特に注意すべきポイントとその対処法を紹介します。

課題1｜従来のオフィス環境では席数やスペースに過不足が生じる

ハイブリッドワークでは出社する人数が日によって変動するため、固定席を前提とした従来のオフィスでは席数が余ったり不足したりする問題が発生します。

問題を解決するためには、オフィスレイアウトの抜本的な見直しが不可欠です。

対策としては、フリーアドレス制の導入や気軽に利用できるミーティングスペースなど、レイアウトの見直しが有効です。
集中スペースと対話スペースを使い分けることで、従業員がストレスなく働ける環境を整備できます。

課題2｜勤怠や体調の管理が煩雑になる

ハイブリッドワークでは、従業員がオフィスとリモートを行き来するため、従業員ごとの勤怠状況を一元的に把握するのが難しく、日によって勤務形態が異なるため、従来の仕組みでは対応しきれないケースもあります。

課題を解決するには、クラウド型の勤怠管理システムの導入が効果的です。

クラウド型の勤怠管理システムなら、従業員は場所を問わず打刻でき、残業申請や有給休暇取得などの各種申請もオンラインで完結します。
管理者側はリアルタイムで従業員の勤怠状況を一元的に把握でき、適切な労働時間管理と従業員の健康状態の把握が可能になります。

課題3｜コミュニケーションツールの再整備が必要になる

従業員がオフィスと自宅に分散する環境では、物理的に会う機会が減少し、対面中心のコミュニケーションだけでは情報共有が滞る可能性があります。

これを防ぐには、コミュニケーションツールの再整備が不可欠です。例えば、ビジネスチャットやWeb会議システムを導入して誰もが同じ情報にアクセスできる状態を保つことです。

また、ツールの導入だけでなく、「質問はチャットで」「週に一度はWeb会議」といった具体的な運用ルールを定めることで、従業員間の情報格差をなくし、円滑なコミュニケーションを維持できます。

課題4｜情報漏洩リスクが高まる

従業員が社外から会社の情報にアクセスしたり、機密情報を社外に持ち出したりする機会が増えるため、情報漏洩のリスクが高まります。

例えば、従業員の個人端末からのアクセスや不特定多数が利用するWi-Fi環境での作業は、マルウェア感染や不正アクセスの危険性を増大させる要因となります。

このリスクを低減するには、クラウド型の管理ツールで端末を一元管理し、セキュリティポリシーを適用するといった、セキュリティ対策の強化が必要です。

また、従業員へのセキュリティ研修を通じてITリテラシーを高めることも、情報漏洩を防ぐ上で重要な施策となります。

オフィス環境を見直しつつハイブリッドワークを取り入れた事例

企業がハイブリッドワークを定着させるためには、社員が「戻りたい」と思えるオフィスづくりが重要です。

ここでは、ハイブリッドワークを取り入れた事例を紹介します。

ノボキュア株式会社様｜多様な座席を配置しコミュニケーションを促進

ノボキュア株式会社様は、がん治療のための革新的な医療機器を研究・開発する企業です。

同社では、ハイブリッドワークに対応しつつ社内のつながりを深めるために、オフィス環境を大きく刷新しました。

なかでも特徴的なのが、ファミレスブースやカウンター席、S字型・円形のデスク、ソファのあるカフェテリアなど、多様な座席を導入した点です。

フリーアドレス制を取り入れ、一人ひとりが業務内容や気分に合わせて自由に場所を選べる環境を整備しました。

さらに、座席をオープンな空間にあえて不規則に配置することで、部門の壁を越えた偶発的なコミュニケーションが自然と生まれるようデザインしています。

このようなオフィスの工夫によって、従業員の多様な働き方をサポートしながら、対面でのチームワークも重視したバランスの取れた職場環境を構築しています。

＞＞ノボキュア株式会社様の事例はこちら

株式会社アンセル・ヘルスケア・ジャパン様｜フリースペースを設置し「社員が立ち寄りやすいオフィス」へ

株式会社アンセル・ヘルスケア・ジャパン様は、医療・産業用手袋を取り扱うグローバル企業です。

同社では、コロナ禍を経て「50％出社・50％リモート」のハイブリッド勤務方針を掲げ、オフィスの再設計に着手しました。

課題となったのは、セールス職を中心に固定席を持たない社員が多く、出社のモチベーションが低い点でした。

そこで、出社頻度の低い社員も気軽に立ち寄れるようにフリーアドレス席を導入し、従来のL字デスクを省スペース型のデスクに変えたことで空間効率が向上し、リフレッシュや雑談に使えるフリースペースを確保することに成功しています。

モノトーンを基調にした家具を選びつつ、将来的なレイアウト変更にも対応しやすい構成とすることで、業務に集中できる環境と自然なコミュニケーションの両立が可能です。

ハイブリッドワーク下でも自然な交流が生まれる、立ち寄りたくなるオフィスづくりを実現できました。

＞＞株式会社アンセル・ヘルスケア・ジャパン様の事例はこちら

ハイブリッドワーク導入のご相談なら

ハイブリッドワークの導入をご検討でしたら、ぜひ「MACオフィス」にご相談ください。

「MACオフィス」では、移転計画前の無料コンサルティングから最適な物件選定、洗練された内装設計デザイン、そしてスムーズな引っ越しまでトータルでサポートするソリューションを提供しています。

貴社の人員計画や事業の方向性、さらにはオフィスに求める雰囲気を丁寧にヒアリングし、理想のハイブリッドワーク環境を実現するための最適な空間づくりをご提案します。

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まとめ

ハイブリッドワークは、オフィス勤務とテレワークを組み合わせた働き方です。

業務効率向上や従業員満足度向上などのメリットがある一方、勤怠管理の複雑化や情報漏洩リスクといった課題も存在します。

成功には、ICTツールの導入や適切な運用ルールの設定、コミュニケーションの促進が鍵となります。