オフィスデザインはオフィスの広さや形に応じて構成していくものです。では、オフィスの広さは広ければいいのでしょうか。
賃貸オフィスの場合、必要以上に広いオフィスを選択してしまうと高い賃料や維持費がかかってしまいます。そのため、それぞれの企業に見合ったオフィスの広さが重要なポイントになります。では、適正なオフィス面積はどのように計算され、考えられるのでしょうか。

理想のオフィスの広さを計算してみよう

オフィスは企業の顔でもありますが、従業員が業務を行いやすい場所であることがもっとも重要なポイントです。そのため、一般的なオフィスの適正面積ではなく、企業の業種によって求められる面積が変わる場合もあります。
例えば、主に営業や現場での業務が多く、社内で業務をしない職種の場合、ひとりひとりの業務面積を重要視する必要はありません。その分ミーティングスペースや応接室を大きくしたり、パーテーションなどでレイアウトを変化させるなどオフィスを利用しやすい形に作ることも選択肢の一つです。
オフィスを賃貸で探す場合、賃料の予算で事務所を検討することも少なくありません。理想の立地条件で理想の広さのオフィスを探すことができればそれが1番ですが、ほとんどの企業の必須条件である予算を考えると、そのまま契約をすることは難しいと考えられます。
しかしその一方で、オフィスにおいて広さは重要なポイントでもあります。現在いる従業員の業務スペースはもちろん、企業が稼働するうえで必要なスペース、またこれから従業員を増やす場合はその従業員たちの業務スペースも考慮した広さを求めなければなりません。そのため、従業員の人数に対する適正な坪数が気になる人も多いようです。全ての企業で適正とは言い切れませんが、一般的には、共有スペースも含めて1人3坪以上あればいいと言われています。
オフィス面積ではありませんが、労働安全衛生法の事務所衛生基準規則では、『事業者は、労働者を常時就業させる室（以下「室」という。）の気積を、設備の占める容積及び床面から四メートルをこえる高さにある空間を除き、労働者一人について、十立方メートル以上としなければならない。』としています。
そのため、この数字を考慮したうえで、
「従業員一人あたりの業務スペース」×「従業員数」＝「必要なオフィス面積」
を計算することができます。

業務に合わせた広さを確保しよう

オフィスをつくるためにはオフィスの広さを把握することが重要です。そのときに注意したいのが、オフィス面積です。面積と聞くと床面積だと想像しがちですが、面積にもいくつかの種類があります。
床面積を指すのは「内法面積」ですが、壁や柱の厚みの中心部から内側の面積を測る「壁心面積」というものがあります。また、賃貸契約を結び専有できる「ネット面積」や専有できるスペースにトイレやエレベーターなどの共有スペースを含んだ「グラス面積」という言葉もあります。オフィスを探す際は、表示された面積もしっかり確認することが大切です。
ある企業が、2016年東京23区のオフィスを対象に行った調査によると、オフィス内の1人あたりの面積は3.80坪でした。これは過去の数字と比べるともっとも少なく、企業の従業員増員が大きな要因だと考えられています。
オフィスの広さを考えるとき、業務に必要なスペースに加え、現在の従業員の業務スペース、そして今後の増員する従業員の業務スペースを確保しなければなりません。しかし、従業員の増員を想定し続け、特別大きなオフィスを用意しておく必要もありません。ある程度の大きさのオフィスでレイアウトの変更などを行えば、業務スペースを確保することはできます。
オフィスの大きさを考える場合は、企業の業務で必要なスペースを考えることも重要です。まず、お客様を迎える企業の場合はエントランスや受付が必要です。お客様が待つためのスペースや待合室、また、会議を多く行う場合には広いミーティングスペースなど、企業それぞれのニーズがオフィスをつくります。決まっている広さのオフィスをどのようにレイアウトするかでオフィスの見た目や働きやすさは大きく異なります。

従業員ひとりひとりの面積が大切

多くの従業員が業務を行うオフィスでは、従業員ひとりひとりのスペースがとても大切です。職場は仕事さえできればいいという考え方から、いかに仕事に集中できるか、休憩とのオンオフを切り替えることができるかなど、オフィスでの働き方やオフィス自体のあり方が変わっていきました。
では、今あるオフィスの広さは適正なのかと疑問が浮かびます。法的にはオフィスに対する面積の規定はありません。従業員同士がスペースを共有することで業務を行えます。しかしながら、最低限の個人スペースは必要だと考えられます。それには、広さではなく、空間や音が大きく関係しているかもしれません。
ある調査では、職場でのストレスの原因をキーボードや足音などの音と回答した人が多いことが注目されました。このことからオフィス自体の広さではなく、他人との距離や環境へ不満を感じていることがわかります。また、コミュニケーションの取りやすさや広さを重視した結果、オープンタイプのオフィスが多くなり、パーテーションを使用しないオフィスも多くなっていますが、個人のスペースがないことで問題になる場合もあります。
従業員は広いオフィスではなく、ひとりひとりが働きやすいオフィスを求めているのだと言えます。それは、上記のような従業員数から考えた適正面積を基準とした広さのオフィスから、企業ごとの異なるレイアウトによってつくることができるものです。オフィスの広さは広いものがいいわけではなく、その広さをどのように活用し、レイアウトするかが重要なポイントになってきます。
オフィスには企業のあり方や働き方、従業員の業務に応じた適正な広さがあります。その広さをどのように利用し、レイアウトするかがオフィスデザインのカギになるでしょう。
オフィスを選ぶポイントでもある広さの基準は、個人が働くために必要とされるスペース以外は企業が決めることです。従業員がどのように働き、効率を上げるかはオフィスの広さではなく、そのオフィスの活用方法にあると思います。