PER（ピー・イー・アール）は「Price Earnings Ratio」の略称で、日本語では「株価収益率」といいます。企業の株価がその利益水準に対してどの程度割高または割安なのかを示す指標であり、株式投資における重要な判断材料のひとつです。

株価と企業の収益力を比較することで、企業の投資価値を評価する際に広く利用されています。今回は、PERを高めるために企業が取り組めるアプローチについて詳しく解説します。

PERの計算方法と目安

PER（株価収益率）は、企業の株価がその利益水準に対して割高か割安かを判断するための指標です。計算方法は2通りあり、「時価総額 ÷ 純利益」または「株価 ÷ 一株当たり利益（EPS）」で求めることができます。

例えば、株価が500円で一株当たり利益（EPS）が50円であれば、PERは「500 ÷ 50」で10倍です。

一般的には、PERの理想的な水準は15倍前後が目安とされています。ただし、この水準はすべての企業に当てはまるわけではありません。業種によって収益の安定性や成長余地が大きく異なるほか、企業の成長段階やそのときの市場環境によっても、適正とされるPERは異なります。

PERを上げる方法1｜市場評価の改善を図る

株価が上がれば、それに伴ってPERも上昇します。逆に、株価が下がればPERも低下する仕組みです。ただし、株価は企業側が直接的に操作できるものではありません。株価は市場の投資家が企業の将来性や経営内容、成長可能性を総合的に評価した結果として形成されます。すなわち、市場評価を高めるための取り組みが必要になります。

なお、MACオフィスでは、ジェイ・フェニックス・リサーチ社と連携し、株主価値・人的資本経営・ファシリティマネジメントの各分野を統合的に評価・可視化するフレームワークを共同開発しました。参考にご覧ください。

「ジェイ・フェニックス・リサーチとMACオフィスが企業価値の持続的向上を実現する新時代の経営手法を開発・展開」

ここでは、市場評価を高めるための方法を紹介します。

業績を向上させる

市場評価を上げるための基本的な手法のひとつが、企業の業績を向上させることです。投資家は、企業が今後も安定的に利益を伸ばしていくと期待できる場合に株式を購入する傾向があり、逆に業績が悪化する兆しがあれば売却を検討します。そのため、着実に利益を積み重ねていくことが、株価の安定成長につながります。

また、業績が伸びて利益が増加すれば、たとえ株価が一時的に横ばいでもPERは低下していきます。PERが低下すれば、相対的に割安と判断する投資家が新たに参入し、買い注文が増えることで株価上昇につながる好循環が生まれます。

反対に、業績の下方修正が発表されれば、将来の成長に対する不安感が高まり、株価が下落しかねません。

したがって、PERを安定的に引き上げていくには、売上や利益といった本業の成績を継続して伸ばすことが重要です。

株主還元を充実させる

近年では、企業の利益成長に加えて株主還元を重視する投資家が増えています。安定的な利益の上昇だけでなく、株主に対してどのように利益を還元していくかが、投資判断における重要な要素です。

株主還元の方法としては、配当金の支払い、自社株買いの実施、株主優待の提供があげられます。これらの施策をバランスよく組み合わせ、「総還元性向（利益に対する還元総額の割合）」を高めることで、投資家からの評価が高まりやすくなります。

それぞれの還元方法における特徴は以下の通りです。

項目	概要
配当金	もっとも一般的な還元方法
自社株買い	機動的に実施できる方法
株主優待	企業のファンを生み出せる方法

投資家の不安感を解消する

投資家が最も嫌うのは「不確実性」や「サプライズ」です。企業としての透明性を高め、積極的に情報を開示していくことが、投資家に安心感を与えるためには不可欠です。

適時開示資料や決算説明資料をわかりやすく作成し、投資家向け説明会を積極的に開催することが効果的です。こうした活動を通じて、機関投資家や個人投資家の双方から信頼を獲得できれば、長期的に安定した株主を確保でき、株価の安定にもつながります。

決算説明資料や投資家向け説明会は、以下の考え方を押さえておくことが重要です。

項目	概要
決算説明資料	不安を払拭するための基本的かつ重要なツール
決算説明会	投資家と直接コミュニケーションを取る機会

PERを上げる方法2｜将来への戦略的投資を拡充する

PERは成長中の企業ほど高くなる傾向があります。これは、利益成長の高い企業ほど、将来の収益拡大期待が株価に織り込まれるためであり、成長企業の株式は収益が増える前に投資家から購入されるケースが多いためです。

そのため、研究開発や成長投資を推し進め、成長への期待感を向上させることで、投資家からの評価を高めPERの改善につなげられる場合があります。ここでは、具体的な投資領域を3つ紹介します。

研究開発（R&D）を強化する

研究開発とは、自社にあった技術を開発することで新しいサービスを生み出す仕組みのことです。研究開発には基礎研究、応用研究、開発研究の3種類が存在し、それぞれが将来の収益創出に向けた投資として位置づけられます。

基礎研究

新しく科学的事実を発見して立証することが目的の研究です。直接的な利益は期待できませんが、将来のイノベーションの土壌を築きます。

応用研究

基礎研究で得られた知識を実際の製品やサービスに応用できるかを確認する研究です。既存技術の新たな用途開発や、製品・サービスの改善につなげることが可能です。

開発研究

基礎研究と応用研究の成果をもとに、実際に製品化・サービス化を進める研究です。市場ニーズを踏まえた仕様決定や試作を通じて、企業の競争力向上と差別化を実現します。

人的資本投資を強化する

人的資本投資とは、社員の能力や知識などのスキルを資本とみなし、企業が投資することです。

財務省によると、有形資産への投資収益率が20％であるのに対し、人的資本への投資は約50～60％になっているとされており、投資効率の高さが実証されています。

出典：財務省「人手不足時代に求められる人的資本投資とは」

人的資本投資の具体的な取り組みとしては、以下があります。

研修や教育体制の整備

職務に必要なスキルを磨く機会の提供や、階層別教育体制によってスキルアップ・キャリアアップのモチベーション向上を図ります。リスキリングやリカレント教育などにより、事業環境の変化に対応できる人材を育成できれば、企業の競争力維持にもつながります。

従業員への待遇改善

給与や福利厚生の充実により、従業員の満足度やエンゲージメントを高め、働きがいを向上させます。

関連記事：「従業員満足度（ES）の向上方法とは？注目される背景や期待できる効果も解説」

ワークライフバランスの推進

プライベートでの休息やリフレッシュできるオフィス環境を提供することで、仕事へのモチベーション維持と生産性向上を図ります。また、テレワークや柔軟な勤務体制の導入により、多様な働き方に対応すれば、優秀な人材の確保と離職防止にも寄与します。

関連記事：「ワークプレイス戦略とは？注目されている背景や考え方を解説」

事業投資を強化する

事業投資とは、事業に投資することで利益を上げることです。具体的には、新規事業への投資、既存事業への投資、M&Aなどが含まれます。

新規事業への投資

新たな事業を立ち上げることで、既存事業とは異なる爆発力や新規事業との間でのシナジー効果が期待できます。 一方で、0から事業を構築するため時間がかかり、想定以上の経営資源が必要となるリスクがあります。

関連記事：「新規事業立ち上げが重要な理由とは｜流れや成功させるコツも解説」

既存事業への投資

既存事業への追加投資により事業規模の拡大を図る方法で、保有するノウハウを活用して軌道に乗せるまでの期間を短縮できます。ただし追加的なシナジー効果は見込めず、規模拡大には限界があるデメリットもあります。

M&A

他企業の買収により、対象企業の顧客基盤や人的資本を活用した迅速な事業展開が可能になります。 デューデリジェンス（買収監査）により収益見込みを事前に想定できる一方、組織風土の違いによる人材流出などのリスクも存在します。

関連記事：「【買い手側・売り手側】M＆Aのメリット・デメリットは？」

まとめ

PERは株価と純利益のバランスによって変動しますが、企業が取り組める施策はそれだけに限りません。中長期的にPERを高めていくためには、企業のブランド価値を向上させることも重要です。

ブランド価値を高める方法は多岐にわたりますが、オフィス環境の整備もそのひとつです。

自社のビジョンや働き方を体現するオフィスデザインを社外に発信することは、企業の姿勢そのものを明確に示すメッセージとなり、結果として企業価値向上へつながります。

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